2010年12月31日金曜日
大荒れの天候
2010年12月27日月曜日
暮れの雪道ドライブ
2010年12月25日土曜日
真冬日のクリスマス
2010年12月22日水曜日
大荒れの天候に注意
<気象>東北地方で大荒れに 強風と大雨に注意
【気になる今週の天気をチェック】
気象庁によると、前線を伴った低気圧が発達しながら本州の太平洋岸を北上しており、22日夜に三陸沿岸に達するとみている。東北地方の太平洋側では局地 的に雷や突風を伴って1時間に40ミリの激しい雨の降る所があり、最大風速は海上で25メートル、陸上で20メートルに達すると予想されている。
さらに波の高さが8メートルの大しけが続くとみられ、同庁では土砂災害、河川の増水や氾濫に警戒するよう呼びかけている。【毎日jp編集部】
愚か者一覧?
青森県によると、この教諭は2009年、提出物を期限内に出さない生徒の実名入りのリストを作り、「愚か者一覧」、「愚か者ベスト10」として張り出していたという。
リストは、保護者面談などにあわせて掲示されていて、教諭は「配慮が足りなかった」と話しているという。
2010年12月20日月曜日
青森県の児童に肥満増加!
なぜ青森県?肥満傾向児続出…
青森県内の5歳から17歳までの子供のうち肥満傾向の子供の割合が、男女の全年齢で全国平均を上回ったことが、文部科学省の学校保健統計調査でわかった。
調査は、今年4~6月の健康診断をもとに抽出した男女計1万3216人について集計した。年齢別の標準体重を基に割り出した「肥満傾向児」の出現率は、全年齢で全国平均を上回ったほか、男子の「13歳」「15歳」「16歳」、女子の「6歳」「10歳」がそれぞれ全国1位となった。
出現率が最も高かったのは、男子が「15歳」の18・86%で、女子が「12歳」の13・20%だった。
事態を重く見た県教育庁は2010年度から2か年事業として、肥満対策費を予算に計上。弘前大、県立保健大、八戸大の3大学と協力し、「医学」「栄養学」「運動学」別などに肥満割合が多い原因を調べている。
同庁は「家庭への肥満解消の啓発活動も行い、改善を図りたい」(スポーツ健康課)としている。
(2010年12月20日12時18分 読売新聞)由々しき問題ではないでしょうか。大人でさえ肥満は大問題だというのに、子供の肥満が増えているのは、あまり良い傾向とはいえませんね。食生活の変化が、急激になっているのかもしれません。ファーストフードあたりが元凶なのかも知れませんね。
2010年12月18日土曜日
今年の猛暑でホタテ被害が
ホタテ被害64億円超 生存率わずか3割
夏の高水温の影響で青森県・陸奥湾の養殖ホタテが大量死した問題で、県は17日、被害の調査結果を発表した。成貝と稚貝の生存率は約3割にとどまり、平年の約9割を大きく下回った。県の試算では、県内ホタテ養殖業の被害額は約64億3200万円に上る見通しだ。
県は11月2日~今月7日に、陸奥湾沿岸の11漁協で成貝と稚貝のサンプル調査を実施。成貝の生存率は33.3%、稚貝は33.4%だった。
生き残った稚貝の重量は1枚平均1.1グラム。平年(2.2グラム)の半分程度だったことから、稚貝の成育が遅れている実態も明らかになった。
県が試算した市町村別の被害額で最も多かったのは、平内町の約18億5200万円。次いで青森市約13億5000万円、外ケ浜町約9億700万円―と続いた。
青山祐治副知事は「県の基幹産業であるホタテ養殖と漁業者らを守るため、全力で取り組みたい」と話している。
2010年12月16日木曜日
尻屋崎海岸
2010年12月15日水曜日
青森県人口加速度的に減少
青森県人口、4・4%減…加速度的に減少
青森県は9日、今年10月の国勢調査の集計結果(速報)を発表した。
それによると、本県の人口は、137万3200人で、前回2005年調査時の143万6657人より6万3457人少なかった。減少率は4・4%で、1920年の調査の開始以降、最大の下落幅。人口減少が加速度的に進んでいる実態が浮き彫りになった。三村知事は同日の記者会見で、「日本全体が人口減少の流れにある中で、我々は一番厳しい局面にある」と危機感をあらわにした。
国勢調査の結果に基づく本県の総人口は1985年の152万4448人をピークに減り続け、今回で5回連続の減少。人口減の要因では、出生数と死亡数の差である自然増減が2万5756人減、転入転出による社会増減が3万7701人減だった。
市町村別の人口では、青森市が29万9429人(前回比3・8%減)と最多で、県内総人口の21・8%を占めた。次いで、八戸市23万7448人(同3%減)、弘前市18万3534人(同2・9%減)、十和田市6万6129人(同3・3%減)、むつ市6万1051人(同4・7%減)の順となった。
また、減少率が高い自治体は、〈1〉今別町(3218人、前回比15・7%減)〈2〉佐井村(2423人、同14・8%減)〈3〉外ヶ浜町(7093人、同13・7%減)――の順だった。
逆に、人口が増加したのは大間町(6340人、前回比2・1%増)、おいらせ町(2万4204人、同0・1%増)の2町のみ。ただ、大間町は原子力発電所の建設に伴う転入者が人口を押し上げた格好で、「5年後の次の調査では下落幅が一番大きい可能性もある」(町担当者)としている。
三村知事は9日の定例記者会見で、人口減少傾向に歯止めをかける方策として、「基本は雇用の場を作ることと、子どもたちの支援。交流人口を増やすことを含めて人口減少社会に挑戦していく」と話した。
(2010年12月10日11時56分 読売新聞)どこの自治体でも、地方に行けば行くほどこういった傾向にあるようですね。日本全体でも、少子高齢化が進んでいますし、先行きが暗い、見通せない情況はますます進行していくのでしょう。